パチンコで勝って利益が出ると、税金の問題が気にかかります。勝ちが続いて手にした儲けが一定額を超える場合には確定申告をする必要があります。

この記事では、パチンコで勝ったときに税金がかかるかを解説します。また税金がかかる場合、利益をどのように申告するか、どのくらいの税金を払うのかについても、具体的にお伝えします。

• パチンコで勝つと税金がかかる？
• 年間50万円以上の利益があれば一時所得になる
• 継続性があるときは雑所得に該当
• パチンコにかかる税金の仕組み
• パチンコで負けたときの費用は必要経費になる？
• パチンコの利益を申告しなければ処罰される
• 申告期限をすぎると無申告加算税が上乗せされる
• 納付期限までに税金を納めなければ延滞税も発生する
• まとめ
• 確定申告を簡単に終わらせる方法
• よくある質問
• パチンコで勝つと税金がかかる？
• パチンコで負けたときの費用は必要経費になる？

パチンコは出玉の数に応じて景品と交換できる遊びで、娯楽のひとつに位置づけられています。パチンコで勝って景品をもらった場合、税金はかかりません。

しかし、パチンコは、店内で交換した景品を景品交換所に持ち込んで買い取ってもらい、現金化も可能です。

パチンコで現金収入を得た場合、たとえ趣味や娯楽であっても、その金額が一定額を超えると税金がかかる場合があります。同じ考え方で、競馬や競輪、ボートレースなどのギャンブルの払戻金は一時所得とみなされ、税金がかかります。

【関連記事】競馬の利益には税金がかかる？確定申告が必要な金額や計算方法を解説

一時所得とは、その名の通り、一時的に得た利益を指します。懸賞や福引で当たった賞金や生命保険の一時金などが該当し、パチンコもギャンブルの払戻金として一時所得とみなされる場合があります。

なお、儲けを目的とした「継続的行為」で生じた所得や、労働の対価として得たお金や譲り受けた金品は除かれます。

一時所得の金額は下記の式で算出します。

特別控除は最大で50万円です。総収入金額から必要経費を差し引いた金額が50万円未満であれば特別控除額はその金額となります。

計算式の「必要経費」の考え方は後述しますが、パチンコで年間50万円以上の利益が出ると一時所得の課税対象になり、確定申告が必要だと覚えておきましょう（その他に一時所得があれば、パチンコの儲けが50万円未満でも確定申告が必要になる場合があります）。

一時所得には、「継続的行為」で生じた所得が含まれません。つまり、パチプロやパチンコ雑誌の記者のように、パチンコで生計を立てている場合には「継続的行為」とみなされ、一時所得以外の所得に分類される場合があります。

所得は税法上、給与所得、事業所得、利子所得、配当所得、譲渡所得、不動産所得、一時所得、退職所得、山林所得、雑所得の10種類に分類されます。パチンコで得た利益が一時所得とならない場合、当てはまらない項目を消去していくと最終的に雑所得が残ります。

雑所得の金額は、以下の式で算出します。

一時所得と違って特別控除はなく、パチンコで得た利益がほぼそのまま所得となる計算です。給与所得がありお勤め先で年末調整を受けている会社員は、雑所得が20万円以上の場合のみ確定申告が必要です。フリーランスや無職で雑所得のみの場合は、雑所得の金額にかかわらず確定申告をしなければなりません。

ただし、「継続的行為」によるパチンコの利益が必ずしも雑所得になるとは限りません。ごくまれに「事業所得」になる場合もあります。

どの所得に該当するかは、明確な基準がなく判断の難しいポイントです。確定申告前に税理士や税務署への相談をおすすめします。

パチンコで得た利益は、通常の利用頻度であれば、一時所得とみなされるのが一般的です。そこで、パチンコの儲けが年間50万円以上になったとき、課税額がどのように決まるのかを解説します。

一時所得の計算では、年間の総収入金額から必要経費を差し引けます。必要経費に含まれるのは、収入を得るために支出した金額です。しかし、パチンコは必要経費の精算が困難なため、通常は必要経費なしで特別控除50万円を差し引きます。

一時所得に対する所得税額は、この一時所得金額の2分の1に相当する金額を給与所得など他の所得の金額と合計して総所得金額を求めた後、総所得金額に応じた税率をかけて計算します。

一時所得の計算では、総収入金額から必要経費として「収入を得るために支出した金額」の差し引きが可能です。

この「支出した金額」は、所得の種類によって範囲が異なっています。税法上、不動産所得、事業所得、山林所得、雑所得では「所得を得るために支出した金額」を指します。つまり、利益に直結する部分だけではなく、利益を得るために必要な投資にあたる部分も含まれます。

しかし、一時所得の必要経費の範囲を「（プラスの）収入」ではなく「（マイナスも含む）所得」に広げると、場合によってはギャンブルを楽しむための費用（支出）も控除の対象となってしまいます。そこで税法上、一時所得の必要経費として認められる支出は、収入を生じた場合に限るという建前をとっています。

上記のように考えると、パチンコで得た一時所得の計算では、勝ち玉が出たときの支出を必要経費にできます。しかし、いつ勝ち玉が出たのかを逐一記録するのは、現実的ではありません。

雑所得として確定申告すれば、パチンコにかかるすべての支出を必要経費にできます。しかし、パチンコにはレシートや領収書が存在しないため、やはり必要経費として申告するのは難しいでしょう。

パチンコは遊び（娯楽）として楽しんでいる方がほとんどで、利益をあげても税金はかからず、確定申告は不要と考えがちです。しかし、パチンコの儲けに関するSNSへ投稿、話を聞いた第三者からの税務署への密告などにより、課税対象の所得があるにも関わらず無申告だと発覚すれば、処罰される可能性があります。

ここでは、パチンコの利益を申告しなかったときに想定される処罰の内容を解説します。

申告しないまま確定申告の期限を過ぎると、本来納めるべき所得税に加え、無申告加算税を課される可能性があります。

無申告加算税は、原則として本来納めるべき所得税額のうち50万円までは15%、50万円を超える部分は20%を乗じた金額です。ただし、税務調査前に自主的に申告したときは、50万円までは10％、50万円を超える部分は15％に減らされます。

また、次のすべての要件を満たすと、無申告加算税は免除されます。

● 確定申告の期限後から1ヶ月以内に自主的に申告している
● 納めるべき所得税を法廷納期限内に納付している
● 期限後申告をした日の前日から5年前までの期間、無申告加算税や重加算税を課されたことがなく、期限内に申告する意思があったと認められるとき、かつ、期限内申告をする意思があったと認められる場合の「無申告加算税の不適用」を受けていない

期限後申告であってもペナルティを免れるケースはありますが、課税対象の所得があるなら期限内に確定申告すべきです。

期限後申告した場合、申告日当日が所得税の納付期限となり、即日で納めなければなりません。納付期限を過ぎた場合は以下の延滞税が課されます（2021年1月1日以後の場合、2022年中はそれぞれ「年2.4%」、「年8.7%」）。

なお、本来納付すべき所得税額が1万円未満であれば延滞税はかかりません。

所得税は税務署、住民税は市区町村が管理しており、所得税の延滞税に対応しているうちに住民税の納付も遅れてしまう場合があります。すると、住民税でも延滞税と同じような高い利率（※）の延滞金が発生してしまうので気をつけましょう。

※ 納期限翌日から1ヶ月経過する日までは、年率で「延滞税特例基準割合＋1％（上限7.3％）」、1ヶ月を経過した日以後は年率で「延滞税特例基準割合＋7.3％（上限14.3%）」（2021年1月1日以後の場合、2022年中はそれぞれ「年2.4%」、「年8.7%」）、本来納付すべき住民税額が2,000円未満、または計算された延滞金が1,000円未満であれば延滞金はかかりません」

娯楽としてパチンコを楽しんでいる場合でも、年間50万円以上の儲けが出たら、一時所得として確定申告をして税金を納めましょう（その他に一時所得があれば、パチンコの儲けが50万円未満でも確定申告が必要になる場合があります）。

ただの娯楽だから申告しなくてもばれないと考えていても、いつ、どんなキッカケで税務調査が入るかわかりません。期限後申告となればペナルティを課される可能性もあります。

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パチンコで景品をもらっても税金はかかりませんが、現金収入を得た場合、金額が一定額を超えると税金がかかる場合があります。

パチンコで勝つと税金がかかるかを詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

レシートや領収書が存在しないため、必要経費として申告するのは難しいでしょう。

パチンコで負けた時の費用が必要経費になるのかを詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。