印刷代の勘定科目は、消耗品費・事務用品費・印刷製本費・広告宣伝費などさまざまあり、シーンによって一般的に用いられる勘定科目が異なります。

印刷代の仕訳には、場面ごとに適切な勘定科目を理解しておくことが必要です。

本記事では、印刷代の勘定科目やその仕訳例を紹介します。

記事の後半では、印刷代を仕訳する際の注意点も解説しているのでぜひあわせてご確認ください。

確定申告の基本をすべて解説！確定申告が初めてでもわかりやすい図解入りの解説記事はこちら

• 印刷代に用いる勘定科目
• 【印刷製本費】
• 【消耗品費】
• 【事務用品費】
• 【広告宣伝費】
• 【仕入高】
• 【雑費】
• 消耗品費と事務用品費・雑費の違いは？
• 【事例で解説】印刷代の仕訳例
• 印刷を依頼した業者に支払いをした場合
• プリンターのインク代を支払った場合
• コピー用紙の購入費用を支払った場合
• チラシの印刷代を振り込んだ場合
• 外部に依頼したカレンダーの印刷代を支払った場合
• コンビニでコピー代を支払った場合
• 印刷代を経費に計上する際の注意点
• 勘定科目を途中で変更しない
• わかりやすい仕訳方法にする
• まとめ
• 確定申告を簡単に終わらせる方法
• よくある質問

印刷代に用いる勘定科目は、大きく分けて6つあります。

社内のコピー機での印刷、外部への印刷の依頼など、印刷にもさまざまなシーンがあり、一般的に用いられる勘定科目も異なります。

それぞれの勘定科目の概要と利用する場面について、以下で見ていきましょう。

「印刷製本費」は、印刷物などを制作する際の費用を計上するための勘定科目です。

会社のカタログや社内のマニュアルなどの印刷を外部に委託した場合、印刷製本費で計上します。

「消耗品費」は、日常的に使用する事務用品や清掃用品など、少額の備品の購入費用に使われる勘定科目です。

コピー用紙やトナーカートリッジの購入費用などコピーや印刷にかかった費用も、消耗品費の勘定科目で計上できます。

「事務用品費」は、文具や事務用機器などの事務用品の購入費用に用いる勘定科目です。コピー用紙やトナーカートリッジなどの購入費用は、事務用品費として計上することも可能です。

事務用品の費用はまとめて「消耗品費」にすることもできます。

たとえば、消耗品と事務用品の費用を分けて管理したい場合などに、事務用品費の勘定科目が用いられます。

「広告宣伝費」は、商品やサービスの広告・宣伝にかかる費用に用いる勘定科目です。

広告のためのチラシやポスターなどの印刷やコピーの費用は広告宣伝費で計上できます。

「仕入高」は原材料などの仕入れの費用を計上するための勘定科目です。

印刷代が、印刷物の販売のための仕入れにあたる場合などは、仕入高の勘定科目で計上できます。

たとえば、販売予定のカレンダーやポストカードの印刷を、外部の業者に依頼する際の費用は「仕入高」の勘定科目で処理が可能です。

「雑費」はほかの勘定科目にあてはまらない金額の大きくない費用を計上するための勘定科目です。

コピーや印刷の頻度が少ないなら雑費で計上することも可能です。

日常的な印刷代の仕訳に、消耗品費・事務用品費・雑費のどの勘定科目を用いるか迷うこともあるかもしれません。

「消耗品費」は、具体的には以下のような費用を指しています。

事務用品や清掃用品など、日常的に使用して消耗する備品の購入費用が消耗品費です。コピー用紙やトナーカートリッジの購入費用などコピーや印刷にかかった費用も、消耗品費の勘定科目で処理できます。

「事務用品費」は、文具や事務用機器の購入にかかる費用を計上する勘定科目で、消耗品費の一部に含まれます。事務用品費で計上できるものは消耗品費でも計上できます。

たとえば、事務用品と消耗品を区別したい場合には、事務用品費の勘定科目が用いられます。また「雑費」はほかの勘定科目にあてはまらない費用を計上する際に用いる勘定科目です。

一般的に、日常的に使用するものは消耗品費、少額で一時的な費用では雑費という使い分けをします。

【関連記事】
消耗品費とは？具体例や雑費との違い、仕訳方法について解説

印刷代の具体的な仕訳例を見ていきましょう。

印刷を依頼した業者に印刷代30万円を振り込んだ場合は、以下のように仕訳します。

プリンターのインク代1万円を支払った場合は、以下のように仕訳します。

コピー用紙の購入費用3千円を支払った場合は、以下のように仕訳します。

チラシの印刷代20万円を振り込んだ場合は、以下のように仕訳します。

販売予定のカレンダーの印刷を外部の業者に依頼し、その代金50万円を振り込んだ場合は、以下のように仕訳します。

コンビニでコピー代20円を支払った場合は、以下のように仕訳します。

印刷代を経費に計上する際の注意点を以下で見ていきましょう。

企業会計は一度選択した勘定科目は継続して使用し、途中で理由なく変更してはならないという継続性の原則があります。

印刷代の勘定科目も、いくつかの勘定科目が候補になるケースがありますが、一度決めた勘定科目はみだりに変更をせずに適用するようにしましょう。

勘定科目は会社ごとの裁量で決めることができますが、第三者にも理解しやすい方法で仕訳する必要があります。

一般的な勘定科目を用いて、誰にでもわかりやすい方法で仕訳することを心がけましょう。

印刷代に用いられる勘定科目は、印刷製本費・消耗品費・事務用品費・広告宣伝費・仕入高・雑費などがあり、場面ごとに一般的に用いられる勘定科目は異なります。

とくに消耗品費、事務用品費などは、どちらを適用しても間違いではないことが多いですが、一度決めた勘定科目は継続して適用する必要があります。

各勘定科目を利用する場面を理解して、適切に仕訳をしていきましょう。

確定申告には青色申告と白色申告の2種類があります。どちらを選択するにしても、期限までに正確な内容の書類を作成し申告しなければいけません。

確定申告書を作成する方法は手書きのほかにも、国税庁の「確定申告等作成コーナー」を利用するなどさまざまですが、会計知識がないと記入内容に悩む場面も出てくるでしょう。

そこでおすすめしたいのが、確定申告ソフト「freee会計」の活用です。

freee会計は、〇✕形式の質問で確定申告に必要な書類作成をやさしくサポートします。必要な計算は自動で行ってくれるため、計算ミスや入力ミスを軽減できます。
ここからは、freee会計を利用するメリットについて紹介します。

1年分の経費の入力は時間がかかる作業のひとつです。freee会計に銀行口座やクレジットカードを同期すると、利用した内容が自動で入力されます。

また、freee会計は日付や金額だけでなく、勘定科目も予測して入力します。

溜め込んだ経費も自動入力でカンタン！

freee会計は、現金での支払いも「いつ」「どこで」「何に使ったか」を家計簿感覚で入力できるので、毎日手軽に帳簿づけが可能です。自動的に複式簿記の形に変換してくれるため、初心者の方でも安心できます。

さらに有料プランでは、チャットで確定申告について質問ができるようになります。オプションサービスに申し込めば、電話での質問も可能です。

freee会計の価格・プランについて確認したい方はこちらをご覧ください。

各種保険やふるさと納税、住宅ローンなどを利用している場合は控除の対象となり、確定申告することで節税につながる場合があります。控除の種類によって控除額や計算方法、条件は異なるため、事前に調べなければなりません。

freee会計なら、質問に答えることで控除額を自動で算出できるので、自身で調べたり、計算したりする手間も省略できます。

freee会計は取引内容や質問の回答をもとに確定申告書を自動で作成できます。自動作成​​した確定申告書に抜け漏れがないことを確認したら、税務署へ郵送もしくは電子申告などで提出して、納税をすれば確定申告は完了です。

また、freee会計はe-tax（電子申告）にも対応しています。e-taxからの申告は24時間可能で、税務署へ行く必要もありません。青色申告であれば控除額が10万円分上乗せされるので、節税効果がさらに高くなります。

e-tax（電子申告）を検討されている方はこちらをご覧ください。

完成した確定申告書を提出・納税して確定申告が完了！

freee会計には、会計初心者の方からも「本当に簡単に終わった！」というたくさんの声をいただいています。

税理士などの専門家に代行依頼をすると、確定申告書類の作成に5万円〜10万円程度かかってしまいます。freee会計なら月額980円（※年払いで契約した場合）から利用でき、自分でも簡単に確定申告書の作成・提出までを完了できます。

余裕をもって確定申告を迎えるためにも、ぜひfreee会計の利用をご検討ください。

印刷代の勘定科目は、印刷物などを制作する費用であれば「印刷製本費」、日常的なコピー用紙の購入費用などであれば「消耗品費」や「事務用品費」、宣伝・広告にかかる費用であれば「広告宣伝費」がそれぞれ用いられます。

また、印刷物の販売のための仕入にあたる場合などは「仕入高」、一時的に発生した少額な費用であれば「雑費」で処理します。

印刷代を経費に計上する際の勘定科目を詳しく知りたい方は「印刷代に用いる勘定科目」をご覧ください。

印刷代の仕訳も、勘定科目を途中で変更しない、第三者にもわかりやすい勘定科目にするなど基本的なポイントを押さえておく必要があります。

印刷代を経費に計上する際の注意点を詳しく知りたい方は「印刷代を経費に計上する際の注意点」をご覧ください。