メガネは日常生活でも使用されるため、基本的には経費にできません。ただし、工場で使用する保護メガネなど業務上必要な場合は経費にできます。

本記事では、メガネを経費にできるケースや仕訳に使う勘定科目、仕訳例を解説します。どのようなケースでメガネを経費にできるのか、勘定科目として何を使うのが適切なのかを確認して正確に仕訳を行いましょう。

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• メガネ代・コンタクトレンズ代は経費にできる？
• メガネ代が経費になるケース
• ブルーライトカットメガネが必要な場合
• 保護メガネが必要な場合
• 従業員にメガネの着用が必要な場合
• メガネ代の仕訳に使う勘定科目
• 【消耗品費】
• 【工具器具備品】
• 【事例で解説】メガネ代の仕訳例
• 5,000円の保護メガネを現金購入した場合
• メガネ販売店で従業員が着用するメガネを10万円で購入した場合
• メガネ代が医療費控除の対象となるケース
• まとめ
• 確定申告を簡単に終わらせる方法
• よくある質問

メガネやコンタクトレンズ代は、基本的に経費にできません。メガネやコンタクトレンズは日常生活でも利用されるため、仕事でしか使わない証明が難しいからです。

ただし、メガネやコンタクトレンズが業務上必要であると認められる場合は経費にできる可能性があります。

メガネ代が経費になるのは、メガネが業務上必要と認められるケースです。

私生活での使用を目的として購入したメガネの費用は、経費にできないので注意しましょう。

エンジニアやWebデザイナーなど、長時間のパソコン作業を必要とする人は、ブルーライトカットメガネの購入費を経費にできる可能性があります。

長時間のパソコン作業を続けると、目が疲れて作業効率が低下するため、業務上ブルーライトカットメガネが必要とみなされるのです。

ただし、パソコン作業の時間が短い場合は、ブルーライトカットメガネの必要性が疑問視され、経費として認められない可能性があるので注意しましょう。

切削くず・粉じん・火花・感染症の危険が生じるなど、保護メガネが必要とされる現場のための保護メガネ購入費は経費にできます。保護メガネは、切削屑や粉塵などから目を守る役割があるため、業務上必要であるとみなされます。

ただし、予備分は多すぎると経費と認められないこともあり得るので、耐用年数などを考慮したうえで適切な数量を購入して備えましょう。

従業員にメガネの着用を求めている職場は、メガネ代を経費にできる可能性があります。

たとえば、メガネ販売店やコンセプトカフェなどは、私生活でメガネの着用を必要としない人に対してもメガネの着用を求めるため、メガネが業務上必要であるといえるでしょう。

ただし、高価すぎるものなどは経費と認められない可能性があるため注意が必要です。

メガネ代の仕訳で使う主な勘定科目は次の2つです。

メガネの金額や使用可能期間などによって仕訳で使う勘定科目が異なるため、違いを理解して適切な勘定科目を使いましょう。

一般的にメガネ代を経費にするときに使う勘定科目は「消耗品費」です。消耗品費には、使用可能期間が１年未満または取得価額が10万円未満の備品代が該当します。

10万円以上のメガネ代を経費にするときに使う勘定科目は「工具器具備品」です。工具器具備品には、取得価額が10万円以上かつ耐用年数が1年以上のものが該当します。

なお、工具器具備品は耐用年数に応じて減価償却する必要があります。減価償却とは、資産ごとの耐用年数に応じて購入費を分割して経費計上する会計処理方法です。

購入費を全額その年に経費計上してしまうと、その年の業績が見えにくくなることから減価償却が導入されています。

厚生労働省によるとメガネの耐用年数は4年とされているため、メガネ代を4年に分けて経費計上しましょう。

ただし、取得価額が10万円以上20万円未満であれば、耐用年数に応じた減価償却ではなく、「一括償却」が選択できます。一括償却では、使用した年以後３年間の各年において、取得価額の合計額の３分の１を経費にできます。

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メガネ代を支払ったときにどのように仕訳を行えばよいかを、具体的な事例を用いて解説します。

従業員が使う10万円未満の保護メガネを購入した場合に使う勘定科目は「消耗品費」です。5,000円分の保護メガネを現金で購入して消耗品費で仕訳する場合、記帳の仕方は以下の通りです。

従業員にメガネの着用を求めているメガネ販売店が10万円のメガネを購入した場合に使う勘定科目は「工具器具備品」です。10万円分のメガネを現金で購入して工具器具備品で仕訳する場合、以下のように記帳します。

なお、必要以上に高価な場合は経費として認められない可能性があるため、業務で必要な理由や用途などを説明できるようにしておきましょう。

決算を迎える際に耐用年数4年のメガネを定額かつ直接法で減価償却する場合、記帳の仕方は以下の通りです。

減価償却には定額と定率、直接法と間接法など仕訳の仕方に種類があるため、会社や個人が採用しているやり方で適切に仕訳しましょう。

メガネ代は業務上必要である場合以外は経費にできません。ただし、場合によっては医療費控除の対象となるケースがあります。

医療費控除とは、自身に加え、生計を一にする家族のために支払った医療費が一定額を超える場合に適用される所得控除のひとつです。

近視や遠視のためのメガネ代は医療費控除の対象になりませんが、医師による治療を受けるためにメガネが必要な場合は、メガネ代が医療費控除の対象となります。

ただし、医療費控除の対象となるには以下の条件を満たす必要があるので、よく確認しておきましょう。

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医療費控除とは？対象となる費用や申請方法について解説

メガネは日常生活でも使用されるため、基本的には経費にできません。ただし、業務上目を保護しなければならない場合やメガネの着用が必要な場合は、経費にできる可能性があります。

また、医師による治療でメガネが必要な場合は、医療費控除の対象となる可能性があります。購入したメガネが経費になるのか、医療費控除の対象となるのかよくわからない人は、税理士などの専門家や公的機関に相談して適切に処理しましょう。

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メガネやコンタクトレンズは日常生活でも利用されるため、基本的には経費にできません。ただし、業務上必要な場合は経費にできる可能性があります。

メガネ代が経費にできるかを詳しく知りたい方は「メガネ代・コンタクトレンズ代は経費にできる？」をご覧ください。

メガネ代の仕訳に使う勘定科目には「消耗品費」または「工具器具備品」があります。

メガネ代の仕訳に使う勘定科目を詳しく知りたい方は「メガネ代の仕訳に使う勘定科目」をご覧ください。