freee資金調達

データを入れれば、調達できる手段が事前に分かる

金融商品を見比べて
賢い資金調達の選択を

データを入力すれば、
さまざまな資金調達手段の利用可能性を診断。
今すぐ使える手段を見つけることができます。

世の中には様々な資金調達手段がありますが、通常、審査には数週間程度かかり、
審査に通過しなければ、別の金融機関に申し込む時間も手間も必要。
それぞれの利率/手数料率を調べたり、多くの書類を準備して金融機関の窓口に出向く必要があって大変。

freee資金調達の特長

お客様のニーズに合う調達手段を1つのサービス内で検索・比較し、最適な手段を見つけることができます。
様々な金額、利率/手数料率、所要期間の中から選べて、急な資金繰りにも対応が可能。
さらに、一度情報を入力しておけば、可能性診断を自動的に継続するため、
再び急な資金が必要になった際にも安心です。

調達手段を比較して
今すぐ申し込めるものが分かる

複数金融機関の商品を検索し、条件ごとに比較できるので、最適な調達手段を見つけられます。
申し込む前に、利用可能性を診断できるので、多くの金融機関に訪問する負担を軽減することができます。

即日利用開始可能
急な資金繰りにも対応

登録時間はわずか10分
掲載商品の中には最短即日調達可能なものもあるので、急な資金繰りにもご利用いただけます。

金融機関の審査結果次第ではお時間を要する場合があります。

一度情報を入力すれば
自動診断を継続

一度情報を入力していただくと、利用可能性の診断を継続します。
アクセスすればすぐに調達手段の利用可能性を確認できるので、急な用途にも対応できます。

複数の資金調達手段を
可能性診断と共に見比べられるので
条件のあった確度の高い手段を最短で選べます

銀行融資、ビジネスローン、ファクタリング等、多様な調達手段を掲載。
金額や利率・手数料、調達までの所要期間など資金調達時に知りたい情報を可能性診断とともに見比べられるので、
ニーズに合った調達手段を素早く、簡単に見つけることができます。

freee資金調達は、個人事業主でも法人でも同一プラン

スモールビジネスの方であれば、事業の形態や業歴などを問わずどなたでも
費用負担なく、最適な資金調達手段を探すことができます。

どんなに利用しても利用料は0円

freee資金調達

プランは1つ、無料プランのみ

初期費用

0

ユーザーアカウント登録

0

可能性診断

0

サービス利用料

0


freee資金調達の初期費用やサービス利用料は一切かからないので、費用負担を気にせずご利用いただけます。

主な機能

  • 各種金融商品の検索・比較
  • 調達可能性の自動診断
  • freee会計無料プランへの自動登録*1
  • *1既にfreee会計にユーザー登録がされている場合には、そちらのアカウントで利用することも可能です。
  • *2各金融商品をご利用時の金利や利用手数料等は、各金融機関へお支払いください。

登録時間はわずか10分で、
複数の資金調達手段の調達可能性を一括診断

登録時間はわずか10分。診断結果を見てから申し込めるので、
来店や書類を準備する手間も最小限に抑えられます。

1. 診断用情報入力

事業所のプロフィールや簡易な財務情報の入力、ビジネスでご利用の銀行口座を連携していただきます。

入力された情報を元に、自動的に可能性診断を行います。

2. 診断結果を見て検討

複数の資金調達手段の中から、希望条件に合うものを検索・比較して検討。

調達金額や利率/手数料率の条件面、調達までの所要期間、可能性診断結果を一覧で確認して最適な商品を選択します。

3. 審査の申し込み

掲載金融機関・商品のページに移動し、審査をお申し込みいただきます。
ご利用時の契約手続きは掲載金融機関との間で行っていただきます。

よくあるご質問

Q. 可能性診断とはなんですか?

A. お客様に入力いただいた情報に基づき、資金調達手段ごとに調達できる可能性を診断します。

Q. どうやって可能性を診断するのですか?

A. 各金融商品の申込要件や審査基準を元に、フリー株式会社が独自の基準に基づいて診断します。

Q. 登録された情報は金融機関に共有されますか?

A. お客様に無断で登録情報が共有されることはありません。

Q. どのような金融商品が掲載されていますか?

A. 複数金融機関が提供する融資、ファクタリング商品を掲載しています。掲載商品や金融機関の種類は順次拡大予定です。

Q. 資金調達時の契約はどのように行いますか?

A. 掲載金融機関とお客様との間で行っていただきます。

Q. サービス利用時に費用がかかりますか?

A. freee資金調達は無料でご利用いただけます。金融商品を実際に利用される際に必要な金利や手数料は、金融機関へお支払い下さい。

連携パートナー

銀行、貸金業登録事業者、決済事業者など、
多様な強みをもつパートナーのサービスを
掲載しております。

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