freeeの販売管理システムなら原価から粗利進捗まで
リアルタイム可視化！

こんなお悩みありませんか？

読みと着地金額に差分は随時把握困難、粗利算出するのに工数が掛かってしまう。
保有案件か利益率の高い案件を分析し、利益率の高い案件へ注力することができる。

案件担当
どの請求の入金なのか分からず、手動目視で突き合わせでしか消込作業ができない。
営業からくる売上一覧に不備があっても気づかず、過請求してしまう。

経理担当
月締でないと粗利進捗が分からない、事業計画を算出するのに関係者への確認作業で時間がかかる。
リアルタイムの事業進捗ベースでの事業投資/人材投資などの計画も難しい。

取締役

現場視点から、経営視点から、
freee販売で一元化することで、
それぞれの課題を解決することができます。

視覚的なUIで柔軟性が高い
ワークフロー

入出金・受発注・予実差分のステータスなどバラバラになりがちな情報を綺麗に可視化、社内の承認フローを柔軟に再現。電帳法などの法改正も自動対応！
案件ごとに正しい
原価管理・予実管理

売上・仕入・労務費・経費を案件別に綺麗にまとめる。営業が一度入力した金額は経理/経営者にもリアルタイムで反映。予実金額差分でいったりきたりしない！
freee会計との連携で
情報漏れを0へ

freee販売に記載した入金データをfreee会計に、freee会計の消込データをfreee販売に、データが双方向で自動反映します。

以下は例ですが、freee販売はこのような
多種多様な業種の方々に最適です。

初期費用0円

＋

月額費用

導入前のご相談から、習熟コンテンツ、貴社状況に
応じた運用フローの設計まで
専任担当者や
サポートデスクが継続的にサポートします。

導入前のサービス全般に関する
お問い合わせをお電話でもご案内しております。
お気軽にお問い合わせください。
（所要時間は約15分）

freeeに登録した有料課金事業所数
は、約40万事業所を突破。

有料課金ユーザー企業数
注：1.有料課金ユーザー企業数：当社グループのサービスを利用する個人事業主と法人の双方を指す
2.2022年6月期以降のfreeeサイン及びTaxnoteも連結対象
※同種のクラウド型販売管理ソフトを提供する日本の事業者を比較対象とし、調査機関が実施した市場調査結果をもとに算出（2023年5月時点）
※調査機関：日本マーケティングリサーチ機構
※導入社数：有料サービスを契約したユーザー企業数。個人事業主も含む。
「freee販売」と「freee工数管理」はシームレスに連携しており、「freee工数管理」で集計したプロジェクトごとの人件費を、freee販売の案件に自動で連携可能。

Q価格を知りたいです。: A個別にお見積りいたします。こちらからお見積りご希望の旨お問い合わせください。
QID数に制限はありますか？: A無制限となっております。
Q在庫管理機能はありますか？: A開発予定となっております。最新情報は、こちらからお問い合わせください。
Qfreee販売はどのようなことができますか？: A案件ごとに、受注も発注も管理し、見積から請求までのフローをすべて一元管理できます。原価、粗利の可視化にも対応しています。
Qfreee販売はインボイス制度に 対応していますか？: Aはい、インボイス制度に対応した請求書の発行などが可能です。
Qfreee会計を利用していないと、 利用できませんか？: Aいいえ、freee会計をお使いでないかたもfreee販売単体でご利用可能です。

お気軽にお問合せください

ご導入の相談を無料で承っております。
貴社の課題を伺った上で、ご提案を差し上げます。
まずはお気軽にご相談ください。